何が承認されたか

アムジェン株式会社(本社:東京、代表取締役社長:スザナ・ムルテイラ)は、抗悪性腫瘍剤ビーリンサイト®点滴静注用35 μg(一般名:ブリナツモマブ[遺伝子組換え])について、「B細胞性急性リンパ性白血病の寛解後療法」に係る効能又は効果の追加に関する製造販売承認事項一部変更承認を日本で取得したと発表した。

これにより、初発例を含む成人および小児のB細胞性急性リンパ性白血病(ALL)患者で、寛解導入療法後に寛解が得られた場合、再発歴の有無によらず寛解後療法としてビーリンサイトを使用できるようになった。ビーリンサイトは2018年の承認取得以降、成人および小児の再発又は難治性のB細胞性ALLに対する治療薬として使用されてきており、今回の一変承認で効能又は効果に「B細胞性急性リンパ性白血病の寛解後療法」が追加された。

用法及び用量は、寛解後療法では、ブリナツモマブとして28日間持続点滴静注した後、14日間休薬することを1サイクルとし、投与を繰り返す。投与量は体重45 kg以上で1日28 μg、体重45 kg未満で1日15 μg/m2(体表面積)とし、45 kg未満の場合も1日28 μgを超えないこととされている。患者の状態により適宜減量する。再発又は難治性B細胞性ALLに対する用法及び用量(最大5サイクル+最大4サイクルのスケジュール)は従来どおりである。

承認の根拠となった試験

今回の承認は、成人の初発フィラデルフィア染色体陰性B細胞性ALL患者を対象とした海外第III相E1910試験を主要な検証的エビデンスとし、国内第Ib相20230258試験および国内第II相20227077試験の結果に加え、関連する国内外の臨床試験成績や公表文献等を踏まえて評価された。

E1910試験は、30歳以上70歳以下の初発フィラデルフィア染色体陰性B細胞性ALL患者を対象に、寛解後療法としてビーリンサイトと化学療法の併用療法を化学療法と比較した試験。主要評価項目である測定可能微小残存病変(MRD)が陰性の患者集団における全生存期間は、併用療法群で統計学的に有意な延長が示された(ハザード比0.44、95%信頼区間0.25-0.76、2023年6月23日データカットオフ)。

国内第Ib相20230258試験は、成人の初発フィラデルフィア染色体陰性B細胞性ALL患者を対象に、寛解後療法におけるビーリンサイトの安全性および薬物動態等を評価した。国内第II相20227077試験は、生後28日以上24歳以下の初発フィラデルフィア染色体陰性B細胞性ALL患者を対象に、寛解後療法として行うビーリンサイトと標準化学療法の併用療法の有効性と安全性を評価した。いずれも評価可能な症例数は限られているものの、日本人患者における情報が得られ、安全性プロファイルは既知のものと概ね一致していたとしている。

背景:寛解後の再発という課題

ALLはリンパ球系の白血球ががん化し、骨髄内で増殖する血液がん。日本では小児期に発症する悪性腫瘍の中で最も発症頻度が高い疾患の一つで、年間の新規発症数は約500人、その約85%が前駆B細胞性ALLと推定されている。

小児では初回治療の治療成績が向上している一方、再発B細胞性ALLは依然として小児のがん関連死亡の主要な原因の一つであり、初回治療後の再発リスクをさらに低減することが長期的な予後改善において重要とされる。成人でも治療成績は改善しているものの、寛解達成後の再発は重要な課題として残る。近年は免疫療法の導入などで治療選択肢が拡大し、寛解後の再発リスクを低減して長期的な治療成績の向上を目指す治療戦略が求められてきた。

ビーリンサイトは、アムジェン独自のBiTE®(バイスペシフィックT細胞誘導)技術を用いた抗CD19/CD3二重特異性タンパク製剤で、T細胞上のCD3とB細胞上のCD19に結合することでT細胞を介したCD19陽性B細胞への細胞傷害活性を誘導する。日本ではアムジェン株式会社が製造販売し、アステラス製薬株式会社が流通・販売を担当、両社が共同でプロモーションを行っている。

意味:再発・難治性から「治癒を目指す段階」へ

今回の適応追加の要点は、使用される治療の段階が移ったことにある。これまでビーリンサイトが位置づけられていたのは再発又は難治性という後方の段階だったが、今回は寛解導入後の寛解後療法、すなわち初発例を含む、再発を防いで治癒につなげる段階での使用が認められた。対象患者は再発歴の有無によらず広がる。

久留米大学病院 血液・腫瘍内科の長藤宏司主任教授は「成人B細胞性ALLでは、寛解を達成した後に再発を防ぎ、治癒につなげることが重要」とし、MRD陰性の患者でも化学療法への上乗せで全生存期間の延長が示された点を挙げ、「成人B細胞性ALLの治療における重要な進展」と述べている。東京大学病院 小児科の加藤元博教授は、小児では化学療法の進歩で成績が向上してきた一方、再発する患者が一定数おり、化学療法に伴う短期的・長期的な合併症も課題だったとして、選択肢の広がりに期待を示した。

ムルテイラ社長は「寛解後療法を受ける患者さんにも治療機会を広げることができたことは、B細胞性ALL治療における重要な進展」とコメントしている。