何が発表されたか

ビアトリス（Viatris Inc.、Nasdaq: VTRS）は2026年11月12日、フォーチュンの「World's Best Workplaces™」リストに2年連続で選出されたと発表した。同社は、社員が価値を認められ、支えられ、影響を生み出す力を持てる職場づくりへの取り組みが評価されたものだと説明している。

このリストは、Great Place To Work（GPTW）の評価プロセスに基づいて世界25の組織を選ぶもので、評価には社員の匿名フィードバックが含まれる。今年の評価は、世界中の2,300万人超の従業員を代表する900万件を超える調査回答に基づいている。

同社のChief People and Corporate Affairs Officerであるララ・ラムズバーグ氏は、「フォーチュンのWorld's Best Workplacesに2年連続で選ばれたことは、世界中の同僚たちの経験と、私たちが日々ともに築いている文化を反映している点で、とりわけ意味がある」と述べた。そのうえで、同僚たちが創意工夫と決意、思いやりをもって仕事に臨み、アイデアを行動に変えて患者のために違いを生んでいるとし、今回の評価は彼らの貢献と、ビアトリス全体をつなぐ信頼・協働・目的意識の証だとコメントしている。

GPTWのCEOであるマイケル・C・ブッシュ氏は、「組織への信頼は、帳簿に載るもっとも価値ある資産だ」と述べ、信頼は買うことも、盗むことも、競合から複製することも、AIで置き換えることもできず、日々人々のために姿を見せることで獲得するしかない、と語った。そのうえで、選出企業は信頼の構築が、予測困難な世界で成長するための実証された方法であることを示している、としている。

選出の条件と、これまでの評価

発表によれば、このリストは競争が激しい。選考対象となるのは、GPTW Certified™の認証を受けた組織に限られる。さらに、2025年または2026年初めの期間に、アジア、欧州、中南米、アフリカ、北米、オーストラリアのいずれかの「Best Workplaces」リストに5回以上登場していること、そして世界で5,000人以上の従業員を有することが条件となる。評価では、複数の国にまたがって優れた職場をつくり、人々とコミュニティに前向きな影響を与える取り組みが見られる。加えて、企業は社員一人ひとりの固有のニーズに応えるパーソナライズされた支援を、どれだけ手厚く、思慮深く提供しているかを示す必要がある。選考にあたっては、すべての企業がGreat Place To Work Trust Index™ Surveyを用いる。

ビアトリスは、今回の選出が同社への評価の積み重ねに加わるものだとしている。同社が挙げたのは、Forbesの「World's Best Employers 2026」、TIMEの「World's Most Impactful Companies 2026」、TIMEの「World's Most Sustainable Companies 2026」、Newsweekの「World's Greenest Companies 2026」、Business Insiderの「America's Most Innovative Businesses 2027」、3BLの「100 Best Corporate Citizens 2026」などである。

また同社は、社員やコミュニティへの支援に関する取り組みについて、直近のSustainability Reportに記載があるとしている。同レポートは、Access and Global Health（アクセスとグローバルヘルス）、Our People（人材）、環境、コミュニティといった重点領域での進捗を扱う。

業界にとっての意味

ビアトリスは、ジェネリック、付加価値医薬品、確立されたブランド、そして大きなアンメットニーズに応える革新的医薬品まで広がるポートフォリオを持つグローバルヘルスケア企業で、本社は米国、グローバル拠点をピッツバーグ、上海、インドのハイデラバードに置く。複数地域にまたがる事業構造は、今回のリストが課す「複数の地域リストへの複数回の登場」という条件とも重なる。言い換えれば、今回の選出は単一国での評価ではなく、地域をまたいだ職場評価の積み上げの結果として位置づけられる。

評価の根拠が、経営側の説明ではなく社員の匿名回答に置かれている点も押さえておきたい。900万件超の回答という母数の中での相対評価であり、25組織という枠の狭さを踏まえれば、人材獲得の場面で用いられる指標としての重みは小さくない。医薬品産業は、研究開発から安定供給までを担う人材の確保が事業継続に直結する。GPTWのCEOが「信頼は買えない」と述べたように、職場文化の評価が外部から数値化され公表される流れは、各社の人事・採用戦略にとって無視しにくい比較軸になりつつある。

なお、今回の発表で示されたのは選出の事実と評価の方法論であり、同社の業績や製品に関する新たな数値は含まれていない。