結論：スペシャリティ医薬品が牽引、通期見通しは据え置き

GSK plcは、米証券取引委員会に提出したForm 6-K（2026年10月、Commission File Number 001-15170）で2026年第3四半期（Q3）決算を公表し、売上高88億8,700万ポンド（AER比4%増、CER比5%増）と増収を確保する一方、通期2026年ガイダンスを再確認した。

事実：Core営業利益は5%増、Total営業利益は16%減

Q3の内訳は、スペシャリティ医薬品が38億7,700万ポンド（CER比15%増）。うちHIVが21億1,600万ポンド（同10%増）、呼吸器・免疫・炎症（RI&I）が11億3,900万ポンド（同21%増）、オンコロジーが6億2,200万ポンド（同23%増）となった。HIVでは長時間作用型注射剤（LAI）がQ3のHIV成長の80%を占め、米国HIV売上は14%増、LAIが米国HIV売上の35%を構成した。製品別ではCabenuvaが4億7,800万ポンド（同35%増）、Dovatoが7億5,400万ポンド（同9%増）、Apretudeが1億4,300万ポンド（同21%増）。

ワクチンは25億8,300万ポンド（同2%減）で、Shingrixが7億8,000万ポンド（同5%減）、髄膜炎ワクチンが5億9,900万ポンド（同12%増）、Arexvyが1億9,500万ポンド（同24%減）、インフルエンザが1億7,700万ポンド（同17%減）。ジェネラルメディシンは24億2,700万ポンド（横ばい）で、Trelegyは8億ポンド（8%増）だった。地域別では米国49億3,100万ポンド（CER比10%増）、欧州19億2,800万ポンド（同3%増）、インターナショナル20億2,800万ポンド（同3%減）。

利益面では、Total営業利益が21億2,700万ポンド（AER比18%減、CER比16%減）、Total EPSは38.5ペンス（同21%減）。Accelerate Growthプログラムに関連する大規模リストラ費用3億2,800万ポンドと、その他営業純収益の減少が主因とされる。一方Core営業利益は30億7,600万ポンド（CER比5%増）、Core営業利益率34.6%、Core EPSは54.6ペンス（同1%増）。営業キャッシュフローは31億2,200万ポンド、フリーキャッシュフローは21億ポンドだった。年初来では売上249億2,500万ポンド（CER比5%増）、Core EPS151.6ペンス（同6%増）。

背景：パイプラインと米国政府との合意

直近の進展として、Hibsagoが米国と日本で承認され、慢性B型肝炎で機能的治癒率に関するデータが示された。Jemperliは米国でdMMR/MSI-Hの局所進行直腸がんに対する初の免疫療法として承認。Jideytroは7月に米国で二次治療として承認済みで、ROS1陽性非小細胞肺がんの一次治療で良好な登録試験データを得た。日本ではShingrixのプレフィルドシリンジが承認されている。mRNA季節性インフルエンザワクチンは第III相試験を開始した。2026年に22本の第III相試験開始を計画し、これまでに18本を開始している。

米国政府との関係では、2025年12月19日に処方薬コスト引き下げとSection 232関税の3年間除外で合意。2026年4月9日にGSK、ViiV Healthcare、米政府が2029年1月20日までの関税免除を反映した最終合意を締結し、2026年6月15日付でCMSとGENEROUS Model参加契約に署名した。通期ガイダンスはこれら合意の想定影響を織り込んでいる。

意味：LoE期を見据えた構造

通期2026年はCERベースで売上3〜5%増（レンジ上半分）、Core営業利益7〜9%増（上半分）、Core EPS7〜9%増（下半分）を見込む。Core EPSが下半分なのは、Nuvalent買収の影響を含む約7億〜7億5,000万ポンドの利息費用と約17.5%への税率上昇が要因で、自社株買いの効果が一部相殺する。£20億の自社株買いはQ2 2026に完了した。Q3配当は17ペンス、通期は70ペンスを見込む。

注目すべきは、Total利益の減少がリストラ費用という一過性の項目に起因し、Core段階では増益を維持している点だ。会社は2031年に売上400億ポンド超、2028〜2030年のドルテグラビル独占販売期間終了（LoE）を通じて営業利益率は安定ないし改善との見通しを維持する。Q3のHIV成長の大半をLAIが担い、Dovatoではインターナショナル地域でDTGのLoEが入札数量に影響し始めたとされる構図は、LoE前に注射剤へ需要を移す戦略の進捗を測る指標となる。為替は、2026年9月30日の終値（1ポンド＝1.33ドル、1.17ユーロ、209円）が続けば通期のポンド建て売上成長に-1%、Core営業利益成長に-3%の影響が見込まれる。

決算説明の電話会議とウェブキャストは2026年10月28日12時（GMT）にLuke Miels最高経営責任者が実施する。