発表の内容

グラクソ・スミスクライン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ポール・リレット）は2026年11月11日、意識調査「RSウイルス感染症に関する国際意識調査2026」の結果を発表した。日本の回答者659人のうち72%が、過去2年間にRSウイルスについて医療従事者と話したことがないと回答し、調査全体の46%を26ポイント上回った。

調査は、日本（659人）を含む10カ国（オーストラリア、ブラジル、カナダ、ドイツ、イタリア、メキシコ、ポーランド、スペイン、台湾）で、ひとつ以上の対象慢性疾患を有する18歳以上の成人6,041人を対象に実施されたオンライン調査である。実施は2026年7月、GSKの委託・資金提供による。対象疾患は心血管疾患（CVD）、糖尿病（1型または2型）、喘息、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、慢性腎臓病（CKD）、高血圧。質問項目は、健康上の優先事項、呼吸器ウイルスへの懸念、健康管理・予防のための行動、呼吸器ウイルス感染時に経験した影響、RSウイルスに関する医療従事者との対話の状況、感染後の健康への影響と症状の重さである。

日本の数字

日本の回答者の72%が、RSウイルスを含む呼吸器ウイルスによる慢性疾患の管理への影響や症状の悪化を懸念していると回答した（調査全体：79%）。一方で、過去2年間にRSウイルスについて医療従事者と話したことがある人は28%にとどまった。「一度も話したことがない」と回答した人は49%で、調査全体の33%を16ポイント上回った。

呼吸器ウイルスによる生活への影響を減らすためにとっている行動としては、日本の回答者の64%が公共の場でのマスク着用を挙げ、調査全体の34%を大きく上回った。日常的な手指衛生は62%（調査全体70%）。一方、RSウイルスのリスクを低減するための対策について医療従事者に相談している人は19%で、調査全体の27%を下回った。

感染時の経験については、日本の回答者の63%が、自身の健康や日常生活、または周囲の人の生活に何らかの影響があったと回答した。内訳は、予想より回復に時間がかかった（21%）、不安や気分の変化など精神面への影響（17%）、追加の受診（15%）、日常の作業で他者の助けが必要になった（11%）。また、日本の回答者の20%が、呼吸器ウイルスに感染した際に既存の慢性疾患の管理への影響や症状の悪化があったと回答し、喘息を有する回答者（137人）ではこの割合は36%だった。調査全体では回答者全体で37%、喘息を有する回答者（1,696人）で52%である。なおこれらはRSウイルスを含む呼吸器ウイルス全般に関する回答であり、RSウイルス単独による影響を示すものではない。

背景

GSKはCOPD財団、Global Allergy & Airways Patient Platform（GAAPP）、国際高齢者団体連盟（IFA）と連携し、2024年に世界で初めて「RSウイルス感染症啓発週間」を立ち上げた。2026年の啓発週間は11月2～8日に実施され、感染リスクが高い人に疾患や予防法の理解を広げ、医師への相談のきっかけとすることを狙いとしている。同社は一般向け疾患情報サイト「RSウイルス.jp」も開設し、動画ギャラリーで新たに疾患啓発動画を公開した。

RSウイルスは肺などの呼吸器に影響を及ぼす感染性ウイルスで、成人の治療は現在、対症療法のみである。主な感染経路は飛沫感染と接触感染で、厚生労働省の資料では日常的な手洗いや手指衛生、呼吸器症状がある場合のマスク着用などの基本的な感染対策が重要とされている。高所得国の60歳以上の成人では、RSウイルスは毎年47万人以上の入院と約33,000人の院内死亡の原因、日本では約63,000人の入院と約4,500人の院内死亡の原因と推定されている。

何が見えるか

日本の回答者は、公共の場でのマスク着用が64%と調査全体（34%）のほぼ2倍にあたる一方、RSウイルスの個別リスクについて医療従事者に相談しているのは19%と調査全体を下回った。懸念と日常的な感染対策はあるが、診察室での会話にはつながっていない、という構図である。GSKはこれを、対話の機会を広げる余地があることを示唆する結果と位置づけている。

ただし、調査全体は日本も含む10カ国の回答者を合わせた集計であり、世界人口を代表する世界平均ではない。国ごとの比較は記述的なもので、統計学的な有意差や因果関係を示すものではない点には留意が必要だ。